芝大門塾のご案内2021
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特集 : ニューノーマル︑変わり続ける時代の人材育成人材育成フレームワーク処方の設計ビジネス分析原因・分析処方の実施パフォーマンス分析結果の評価「ニューノーマル(新常態) 」テレワークの日常化34.6%48.9%■ テレワークの日常化で社内や顧客とのコミュニケーションに変化■ オンラインでのコミュニケーション力を向上させるには、 「聴く力」「論理的に話す力」「広い範囲の思考力」が必要■ テレワークの実績を適正に評価できる「ジョブ型雇用」導入加速と人材育成特集:ニューノーマル、変わり続ける時代の人材育成新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業が在宅によるテレワークの推進を余儀なくされました。内閣府の調査によると、全国では34.6%、東京圏では、48.9%の人がテレワークを体験しています。「テレワーク」は、「通勤時間の負荷が減る」「いつでも、どこにいても顧客やメンバーとコミュニケーションがとれる」「会議時間が短くなり、業務効率化につながる」など多数のメリットがある一方、「顧客、メンバーなどのステークホルダーの共感を得にくい」「交換される情報量が減る」などのコミュニケーションの点でデメリットも指摘されています。 また、「中間管理職が、メンバーの管理や評価に困る」などの声も上がっており、マネージメントにも変化が求められています。オンラインでのコミュニケーションが難しいのは、非言語情報を伝えにくく、信頼関係を結びにくいためです。オンラインでのコミュニケーションを円滑に行うためには、お互いの気持ちをできるだけ言語化していく必要があります。そのため、「聴く力(傾聴力)」と「論理的に話す力」が必要になります。さらに、言語化された情報を、短時間で背景も含めて理解するため、広い範囲の思考力を持つことが求められます。テレワーク中心のビジネス環境下では、労働時間や勤務態度で実績を評価することが難しく、あらかじめ職務内容を定めて成果で評価するジョブ型雇用の導入が加速しています。ジョブ型で働く人は、仕事内容や経験に対価が連動するため、自分が望む方向にキャリアを進める努力がますます必要になります。一人ひとりが自らの職業生活設計に責任を持ち、キャリアを充実させていく働き方が求められます。 世界の成功している企業は、そのための成長機会を従業員に与えることで、従業員の個の力を高め、優秀な人材が「働きたい」と考える企業になっています。出典:内閣府「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査(令和2年6月21日)」を加工して作成6

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